「ビジネスメール実態調査2026」実施のお知らせ

一般社団法人日本ビジネスメール協会(所在地:東京都千代田区、代表理事:平野友朗)は、本日2026年4月1日(水)より、仕事におけるメールの利用実態を明らかにする『ビジネスメール実態調査2026』を実施いたします。
2007年の開始以来、本年で20年連続となる国内唯一の定点調査です。本年度は、急速に普及する「生成AIの活用実態」や「AI作成メールへの違和感」など、最新の課題を含む約45項目を調査し、日本のビジネスコミュニケーションの現状を浮き彫りにします。
皆さまの声が、よりよいビジネスメールの未来をつくる大切な一歩となります。ぜひこの機会に、ご自身の経験を共有し、ビジネスメールの進化にご協力ください。
一般社団法人日本ビジネスメール協会
代表理事 平野友朗
「ビジネスメール実態調査2026」概要
調査目的:仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象:仕事でメールを使っている人
調査期間:2026年4月1日(水曜)から2026年4月30日(木曜)
調査方法:インターネット回答方式
調査実施機関:株式会社アイ・コミュニケーション
回答所要時間:7分程度
結果発表日:2026年6月1日(月曜)予定
主な調査項目
基本データ:使用メールソフト、1日の送受信件数、作成にかかる時間
マナーと心理:過去の失敗内容、不安に感じる項目、不快に感じた内容
最新トレンド:生成AIの活用状況、AI作成メールへの違和感・評価
調査への回答はこちらから(4月30日まで)
https://businessmail.or.jp/research2026/
皆さまのご回答を心よりお待ちしております。
昨年の調査結果:ビジネスメール実態調査2025
https://businessmail.or.jp/research/2025-result/
一般社団法人日本ビジネスメール協会
[代表者]平野友朗
[設立]2013年9月20日
[事業概要]ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
[URL]https://businessmail.or.jp/
[電話]03-5577-3210
[E-mail]info@businessmail.or.jp
- 日本ビジネスメール協会はビジネスメールの教育者を養成する専門機関です
- 日本ビジネスメール協会の運営をアイ・コミュニケーションに委託しています
- 「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」はアイ・コミュニケーションの登録商標です
本件に関する問い合わせ先
一般社団法人日本ビジネスメール協会
[電話]03-5577-3210
[E-mail]info@businessmail.or.jp







