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ビジネスメール事業

私たちが選ばれる7つの理由


私たちはビジネスメールの専門家です。研修や取材などは、弊社に依頼するのが一番。
そのように断言できる理由をまとめました。

Point1 ビジネスメール関連の商標を保有

アイ・コミュニケーションでは、ビジネスメール教育の普及、正しい知識の伝達のため、以下の2つの商標を取得しています。

  • 「ビジネスメール」(登録第5277436号)第9類,第16類,第35類
  • 「ビジネスメールコミュニケーション」(登録第5273242号)第9類,第16類,第35類

Point2 豊富な研修実績

主な実績(一部紹介・敬称略)

味の素、アデコ、穴吹興産、アンリツ、アンリツエンジニアリング、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合(東京支部)、INAX、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、大府市雇用対策協議会、川崎汽船、兼六土地建物、三州食品、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、東京ガス、TOTO、トッパン エムアンドアイ、日本高圧電気、日本ドナルドソン、公益財団法人日本電信電話ユーザ協会、博報堂DYメディアパートナーズ、パナソニック電工、パナソニック電工電路、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、目黒区男女平等・共同参画センター、中小企業家同友会、ラジオ運行実務担当者連絡会、商工会議所、国土交通省、大分県、阿蘇市、八尾市、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

Point3 1,000回を超えるメディア掲載実績

Point4 メールの書籍を多数執筆

Point5 一般社団法人日本ビジネスメール協会と協力

2013年9月に、アイ・コミュニケーションの一事業を分離し設立。代表は、平野友朗が兼任しています。

一般社団法人日本ビジネスメール協会は、ビジネスメール教育の普及と、講師の認定を主な仕事としています。

Point6 30名を超える認定講師が全国で活躍

これまでに誕生した認定講師は、44名。年に1~2回のペースで養成講座を実施しています。

アイ・コミュニケーションは、協会から依頼を受けて養成講座を実施しています。

Point7 2つの専門サイトを保有

一般社団法人日本ビジネスメール協会

日本で唯一のビジネスメールの教育者を養成する専門機関です。

コミュニケーション、書き方、効率化を指導するプロフェッショナルを育成し認定を行ないます。 代表は、平野友朗が兼任しています。全国で開催中のビジネスメールコミュニケーション講座シリーズのご案内。ビジネスメール研修サービスのご紹介。

ビジネスメールの教科書(ビジネスメールの専門サイト)

日本最大級のビジネスメールの総合情報サイト

ビジネスメールの書き方、送り方、などのテクニックを無料で公開。今すぐ使える100以上のテンプレートを提供。