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ビジネスメール事業

私たちが選ばれる七つの理由


私たちは日本で唯一のビジネスメール教育に特化した専門家集団です。長年にわたり、豊富な実績を重ねてきました。研修や取材などビジネスメールに関することは、株式会社アイ・コミュニケーション(一般社団法人日本ビジネスメール協会)に依頼するのが一番。そう断言できる理由をまとめました。

Point1 ビジネスメール関連の商標を保有

アイ・コミュニケーションでは、ビジネスメール教育の普及、正しい知識の伝達のため、以下二つの商標を取得しています。

  • 「ビジネスメール」(登録第5277436号)第9類,第16類,第35類
  • 「ビジネスメールコミュニケーション」(登録第5273242号)第9類,第16類,第35類

Point2 豊富な研修実績

主な実績(一部紹介・敬称略)

味の素、アットホーム、アデコ、穴吹興産、アンリツ、アンリツエンジニアリング、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合(東京支部)、 INAX、茨城スバル自動車、茨城日立情報サービス労働組合、HJホールディングス、SMBCコンサルティング、エプソン販売、大井通関協議会女性連絡会、叶税理士法人、川崎汽船、きらぼしコンサルティング、熊本日日新聞社、グローウィル、ケイ・アイ・エス、兼六土地建物、三機工業、三州食品、新東、生活協同組合ユーコープ、西北出版、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、中部マーケティング協会、チューリッヒ保険、東京ガス、TOTO、ドコモ・サポート、トッパン エムアンドアイ、ナック、日本高圧電気、日本電信電話ユーザ協会、日本ドナルドソン、博報堂DYメディアパートナーズ、ハクロマーク製作所、パナソニック電工、パナソニック電工電路、広島空港ビルディング、富士通マーケティング 関越支社、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、三菱スペース・ソフトウエア、三菱電機インフォメーションシステムズ、宮本組、寝屋川青年会議所、商工会議所、中小企業家同友会、中小企業基盤整備機構 農工大・多摩小金井ベンチャーポート、中小企業大学校 東京校、ラジオ運行実務担当者連絡会、国土交通省、農林水産省、大分県、阿蘇市、大府市雇用対策協議会、八尾市、目黒区男女平等・共同参画センター、九州大学病院、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

Point3 1,500回を超えるメディア掲載実績

Point4 メールに関する書籍を多数執筆

Point5 一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営元

2013年9月に、アイ・コミュニケーションの一事業を分離し設立。代表は、平野友朗が兼任しています。一般社団法人日本ビジネスメール協会は、ビジネスメール教育の普及と、講師の認定を主な仕事としています。

Point6 認定講師が全国で活躍(誕生した認定講師は50人以上)

Point7 二つの専門サイトを運営

一般社団法人日本ビジネスメール協会

日本で唯一のビジネスメールの教育者を養成する専門機関です。

ビジネスメールのマナーやルール、書き方や送り方を指導するプロフェッショナルを育成し、認定を行います。 代表は、平野友朗が兼任しています。各種講座(会場開催・オンライン受講)を開催中

ビジネスメールの教科書(ビジネスメールの専門サイト)

日本最大級のビジネスメール総合情報サイト

ビジネスメールの書き方、送り方などのテクニックを無料で公開。今すぐ使える100以上のテンプレートを提供しています。