ビジネスメール研修

ビジネスメールに関する研修を実施しています。

ヒアリングから、プログラム開発、研修までを一貫してサポート。

研修の実績については、日本トップクラスを誇っています。

新入社員研修、階層別研修などで、ビジネスメールの基礎知識を伝えるだけで無く、不動産業界向けのメール研修、営業社員向けのメール研修、顧客対応メール研修など、オリジナルの企画での対応が可能です。

最近では、損保会社のガイドライン策定などのコンサルティング実績もあります。

主な実績（一部紹介・敬称略）

味の素、アデコ、穴吹興産、アンリツ、アンリツエンジニアリング、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合（東京支部）、INAX、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、大府市雇用対策協議会、川崎汽船、兼六土地建物、三州食品、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、東京ガス、TOTO、トッパン エムアンドアイ、日本高圧電気、日本ドナルドソン、公益財団法人日本電信電話ユーザ協会、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、パナソニック電工、パナソニック電工電路、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、目黒区男女平等・共同参画センター、中小企業家同友会、ラジオ運行実務担当者連絡会、商工会議所、国土交通省、大分県、阿蘇市、八尾市、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

ビジネスメール関連の商標の管理

アイ・コミュニケーションでは、ビジネスメール教育の普及、正しい知識の伝達のため、以下の2つの商標を取得しています。

• 「ビジネスメール」（登録第5277436号）第9類,第16類,第35類
• 「ビジネスメールコミュニケーション」（登録第5273242号）第9類,第16類,第35類

一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営

2013年9月に、アイ・コミュニケーションの一事業を分離し設立。代表は、平野友朗が兼任しています。一般社団法人日本ビジネスメール協会は、ビジネスメール教育の普及と、講師の認定を主な仕事としています。

これまでに誕生した認定講師は、44名。年に1～2回のペースで養成講座を実施しています。アイ・コミュニケーションは、協会から依頼を受けて養成講座を実施しています。

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