メニューを飛ばして本文へ


ビジネスメール(社内ルール作成)

ルールを作っても浸透しない

  • 社員のマナーの向上
  • コンプライアンスの遵守

現在、多くの企業で、さまざまな観点から、ビジネスメールの社内ルールを作成する動きがあります。
しかし、ルールを作っても、ほとんどうまくいっていません。

なぜ、社内ルールが浸透しないのか

社内ルールを作るのは、情報システム部門などのシステム寄りの人。
もしくは、総務部門、人事部門、広報部門などのセクション。

社内の特定の部門が単独で作成したルールは、
実際の運用にあっていなかったり「なぜ、そうしなければならないのか」という理由が不明瞭であるケースもあります。

そのようなルールを作っても、社内では、そうしたルールがあることすら知らない、ルールに従う人がいないという事態に陥りがちです。

また、人事部などが作成するケースもありますが、ここで一つ問題があります。

「なぜ、そのようなルールなのですか?」と聞かれても説明できない。
「あなたもできていないのに、どうして守らなくてはいけないのですか?」と言われても反論できない。

そのような背景があるため、専門家が関与し、チームを組んで浸透させる必要があります。

アイ・コミュニケーションの強みと特長

弊社は、業界でもいち早く、2005年からビジネスメール教育の分野に参入しています。
メール教育の専門企業として、メールコミュニケーションの改善に重点をおいた生産性の向上を得意としています。

これまで、官公庁や企業での研修を通じて、時間短縮やコスト削減、売上アップを実現してきました。そのために必要な施策やプロセス、乗り越えなければならない課題を熟知しています。組織の大小や、社内の風土、個人のスキルに応じて、最適なプログラムを用意し、即効性のある研修をご提供しています。また、「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」という商標を有しているのも特徴です。

メディアがビジネスメールの特集を組もうとすると、ほぼアイ・コミュニケーションに声がかかります。

300回以上のメディア掲載実績(一部紹介・敬称略)

日本経済新聞、日経産業新聞、読売新聞、東京新聞、朝日新聞、北海道新聞、中日新聞、生産性新聞、住宅産業新聞、全国賃貸住宅新聞、日刊工業新聞、AERA、OZ plus、THE21、シティリビング、旬刊経理情報、しんきん経営情報、スタッフアドバイザー、DIME、テレコム・フォーラム、週刊東洋経済、日経WOMAN、日経キャリアmagazine、日経トップリーダー、日経トレンディ、日経パソコン、日経ビジネス、日経ビジネスAssocie、販促会議、BIG TOMORROW、PRESIDENT、マイコミジャーナル、MORE、R25、L25、NHK、TBSテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、ラジオNIKKEI、TBS RADIO、FM NACK5、J-WAVE、他(順不同)

また、多くの企業様で実際に研修を担当しています。

なかには3年以上、営業コンサルティングで関与しているケースもあります。
また、全国40箇所を研修で巡ったこともあります。

パナソニック電工様がおこなわれた業務時間削減プロジェクト「シゴトダイエット」では、メール効率化をテーマとした「メールダイエット」の年に、メールのマナーの浸透やスキルの底上げを目指し、業務改善の取り組みを1年にわたりご支援しました。

年間100回を超える企業研修実績(一部紹介・敬称略)

味の素、アデコ、アンリツ、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合(東京支部)、INAX、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、兼六土地建物、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、東京ガス、TOTO、トッパン エムアンドアイ、日本ドナルドソン、公益財団法人日本電信電話ユーザ協会、博報堂DYメディアパートナーズ、パナソニック電工、パナソニック電工電路、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、目黒区男女平等・共同参画センター、中小企業家同友会、商工会議所、国土交通省、大分県、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

ありとあらゆる業界を見てきたからこそ、世間一般で必要とされているルールを理解しています。

日本で一番ビジネスメール教育事業を積極的におこなっている会社だと言えます。

ご相談内容について

このようなことでお悩みではありませんか?

  • 社内ルール作成の方法が分からない
  • ルールに対しての意味づけが難しい
  • 社内に浸透させる方法が分からない

費用

案件によってお見積もり内容が異なります。

初回のご相談は無料ですので、お気軽にお問い合わせ下さい。

ご相談方法

お電話、もしくはお問い合わせフォームからご連絡をお願いいたします。

 

お問い合わせください

コンサルティングについてのご質問・ご依頼を受け付けております。
以下より、お問い合わせください。

お問い合わせ