社内ルールを作っても浸透しない

• 社員のマナーの向上や均質化
• メールコミュニケーションの効率化
• メール作成時間の削減
• コンプライアンスの遵守

現在、多くの企業で、さまざまな観点から、ビジネスメールの社内ルールを作成する動きがあります。
しかし、ルールを作っても大半はうまくいっていません。

なぜ、社内ルールが浸透しないのか

社内ルールは誰が作っていますか？どのような内容ですか？

社内の特定部門が単独で作成したルールは、実際の運用に合っていなかったり「なぜ、そうしなければならないのか」という理由が不明瞭だったりして、現場の反発を買うことがあります

ルールを作っても社内で周知されず、ルールの存在を知らないので従っていないという事態にも陥りがちです。

「なぜ、そうしなければならないのか？」と聞かれてもルールを説明できない、説得できない。
「あなたもできていないのに、どうして守らなくてはいけないのですか？」と言われても反論できない。

ルールが浸透しない、さまざま関門を突破するためには、第三者の専門家の関与が有効です。

アイ・コミュニケーションの強み

アイ・コミュニケーションは業界でもいち早く、2005年からビジネスメール教育の分野に参入しています。メール教育の専門企業として、メールコミュニケーションの改善に重点を置いた生産性の向上を得意としています。

これまで、官公庁や企業での研修を通じて、時間短縮やコスト削減、売上アップを実現してきました。そのために必要な施策やプロセス、乗り越えなければならない課題を熟知しています。組織の大小や、社内の風土、個人のスキルに応じて、最適なプログラムを用意し、即効性のある研修を提供しています。「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」という商標を有しているのも特徴です。

メディアがビジネスメールの特集を組もうとすると、ほぼアイ・コミュニケーションに声がかかります。

1,500回以上のメディア掲載実績（一部紹介・敬称略）

日本経済新聞、日経産業新聞、読売新聞、朝日新聞、北海道新聞、東京新聞、千葉日報、中日新聞、熊本日日新聞、南日本新聞、生産性新聞、住宅産業新聞、全国賃貸住宅新聞、日刊工業新聞、リフォーム産業新聞、AERA、OZ plus、経営参考BOOK、広報会議、販促会議、THE21、C-magazine、シティリビング、旬刊経理情報、しんきん経営情報、スタッフアドバイザー、DIME、週刊ダイヤモンド、 CHANTO、テレコム・フォーラム、週刊東洋経済、日経WOMAN、日経キャリアmagazine、日経コンピュータ、日経トップリーダー、日経トレンディ、日経パソコン、日経ビジネス、日経ビジネスAssocie、BIG TOMORROW、PRESIDENT、PRESIDENT NEXT、マイコミジャーナル、MORE、R25、L25、Reform Sales Magazine、NHK、TBSテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、フジテレビ、ラジオNIKKEI、TBS RADIO、FM NACK5、J-WAVE、他

多くの企業で研修やトレーニングを担当しています。
中には5年以上、毎月や隔月で研修を行い、継続してスキルアップをサポートしているケースもあります。
全国40箇所をビジネスメール研修で巡ったこともあります。

パナソニック電工が実施した業務時間削減プロジェクト「シゴトダイエット」では、メール効率化をテーマとした「メールダイエット」の年に、メールのマナーの浸透やスキルの底上げを目指し、業務改善の取り組みを1年にわたりご支援しました。

年間150回を超える企業研修実績（一部紹介・敬称略）

味の素、アットホーム、アデコ、穴吹興産、アンリツ、アンリツエンジニアリング、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合（東京支部）、 INAX、茨城スバル自動車、茨城日立情報サービス労働組合、HJホールディングス、SMBCコンサルティング、エプソン販売、大井通関協議会女性連絡会、叶税理士法人、川崎汽船、きらぼしコンサルティング、熊本日日新聞社、グローウィル、ケイ・アイ・エス、兼六土地建物、三機工業、三州食品、新東、生活協同組合ユーコープ、西北出版、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、中部マーケティング協会、チューリッヒ保険、東京ガス、TOTO、ドコモ・サポート、トッパン エムアンドアイ、ナック、日本高圧電気、日本電信電話ユーザ協会、日本ドナルドソン、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ハクロマーク製作所、パナソニック電工、パナソニック電工電路、広島空港ビルディング、富士通マーケティング 関越支社、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、三菱スペース・ソフトウエア、三菱電機インフォメーションシステムズ、宮本組、寝屋川青年会議所、商工会議所、中小企業家同友会、中小企業基盤整備機構 農工大・多摩小金井ベンチャーポート、中小企業大学校 東京校、ラジオ運行実務担当者連絡会、国土交通省、農林水産省、大分県、阿蘇市、大府市雇用対策協議会、八尾市、目黒区男女平等・共同参画センター、九州大学病院、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

さまざまな業界でビジネスメールの研修トレーニングに携わってきたからこそ、世間一般で必要とされているメールのルールを理解しています。

日本で唯一、ビジネスメール教育を専門とし、特化しているのがアイ・コミュニケーションです。さまざまな企業でメールのルール作成（監修）実績があります。

このようなことでお悩みではありませんか？

よくあるご相談

• 社内ルールを作らなければならなくなったが、何をしたらいいか分からない
• ルールを作ったはいいが、社内に浸透しない
• ルールの定着をはかりたい

費用

案件によってお見積もりします。初回の相談は無料ですので、お気軽にお問い合わせください。

相談方法

以下のフォームからお問い合わせください

お問い合わせ