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ビジネスメール(営業力アップ)

メールが売上アップの鍵に

メールを使って売り上げを上げるのは簡単です。

次の3つができればいいからです。

  • お客さまが嫌がらない範囲で接触回数を最大化する
  • お客さまが喜ぶタイミングで接触する
  • 正しい内容(文面)を送る

これができれば、確実に売り上げが上がります。

なぜそうなのか。それが分かればすぐに取り組めるかもしれません。

しかし理由が分からなければ、具体的な手順に落とし込めません。

なぜ、売上アップに繋がらないのか

一般のビジネスメール研修では、メールの書き方・送り方などの、一般論を指導します。
それだけで売り上げがアップするのはほんの一握りです。

基本的なルールは社会人として最低限のたしなみ。
それを覚えただけでは、売上アップにはほぼ繋がりません。

成果を上げるためにはプラスアルファが必要なのです。

私たちは、コンサルティングに入る前に、数10通から数100通のメールを分析・添削をして、傾向を掴み、課題を抽出します。
そして、営業プロセスを事細かに調べます。
トップ営業にヒアリングをおこないます。

その情報をもとに、どのタイミングでどのようなメールを送るべきなのか。
今のメールには何が足らないのかを確認します。

過去の経験で成功するメールは分かっていますが、
その精度を高めるために、このような情報収集をしています。

集合研修をおこなう場合は、自分たちのメールが題材として扱われているので、参加者はより自分事として捉えることができ、学びも深まります。
そして、当日のメールから大きく変わります。

私たちの説明にはすべて裏付けがあります。

「~~をしてください。なぜならば、~~だからです。」

これを確実に伝えられるので、一般的なメール研修とは成果の出方が違うのです。

アイ・コミュニケーションの強みと特長

弊社は、業界でもいち早く、2005年からビジネスメール教育の分野に参入しています。
メール教育の専門企業として、メールコミュニケーションの改善に重点をおいた生産性の向上を得意としています。

これまで、官公庁や企業での研修を通じて、時間短縮やコスト削減、売上アップを実現してきました。そのために必要な施策やプロセス、乗り越えなければならない課題を熟知しています。組織の大小や、社内の風土、個人のスキルに応じて、最適なプログラムを用意し、即効性のある研修をご提供しています。また、「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」という商標を有しているのも特徴です。

メディアがビジネスメールの特集を組もうとすると、ほぼアイ・コミュニケーションに声がかかります。

300回以上のメディア掲載実績(一部紹介・敬称略)

日本経済新聞、日経産業新聞、読売新聞、東京新聞、朝日新聞、北海道新聞、中日新聞、生産性新聞、住宅産業新聞、全国賃貸住宅新聞、日刊工業新聞、AERA、OZ plus、THE21、シティリビング、旬刊経理情報、しんきん経営情報、スタッフアドバイザー、DIME、テレコム・フォーラム、週刊東洋経済、日経WOMAN、日経キャリアmagazine、日経トップリーダー、日経トレンディ、日経パソコン、日経ビジネス、日経ビジネスAssocie、販促会議、BIG TOMORROW、PRESIDENT、マイコミジャーナル、MORE、R25、L25、NHK、TBSテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、ラジオNIKKEI、TBS RADIO、FM NACK5、J-WAVE、他(順不同)

また、多くの企業様で実際に研修を担当しています。

なかには3年以上、営業コンサルティングで関与しているケースもあります。
また、全国40箇所を研修で巡ったこともあります。

パナソニック電工様がおこなわれた業務時間削減プロジェクト「シゴトダイエット」では、メール効率化をテーマとした「メールダイエット」の年に、メールのマナーの浸透やスキルの底上げを目指し、業務改善の取り組みを1年にわたりご支援しました。

年間100回を超える企業研修実績(一部紹介・敬称略)

味の素、アデコ、アンリツ、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合(東京支部)、INAX、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、兼六土地建物、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、東京ガス、TOTO、トッパン エムアンドアイ、日本ドナルドソン、公益財団法人日本電信電話ユーザ協会、博報堂DYメディアパートナーズ、パナソニック電工、パナソニック電工電路、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、目黒区男女平等・共同参画センター、中小企業家同友会、商工会議所、国土交通省、大分県、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

ありとあらゆる業界を見てきたからこそ、世間一般で必要とされているルールを理解しています。

日本で一番ビジネスメール教育事業を積極的におこなっている会社だと言えます。

ご相談内容について

このようなことでお悩みではありませんか?

  • 営業社員が失礼なメールを送っている
  • メールでの情報を整理できない
  • お客さまへのフォローが行き届いていない
  • 効果的なメール営業の方法が分からない

費用

案件によってお見積もり内容が異なります。

初回のご相談は無料ですので、お気軽にお問い合わせ下さい。

ご相談方法

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