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ビジネスメール(効率化)

非効率なメール利用が、組織の生産性を著しく低下させています

どうでもいいことをCCで共有したり、自分の保身のためにCCを乱用する。

身に覚えはありませんか?

メールの利用時間が増加していても、本人はメールに時間をかけていることに気付かず、
管理職もその問題意識が欠如しています。

組織の生産性を高めようと、会議の時間を減らしたり、移動時間を減らしたり、企業ではさまざまな取り組みをおこなっています。

そのなかで盲点になっているのが、実は「メール」です。IT化が進んだことで、メールに費やす時間が増えました。パソコンやスマートフォンなどを駆使し、四六時中メールをチェックしています。IT化は業務効率化の手段であったはずなのに、逆に生産性が落ちていると感じることが少なくありません。

メールを使っているだけで「仕事をしている気分」になる。これが大きな問題です。メールの通数が増えて処理に追われているけれど、業務量が変わらない。本来すべき仕事に手が回らなくなっているのです。

メールの使い方にメスを入れ、悪習を改善すれば、生産性は格段にアップします。

メールの処理だけで1日数時間かけていたとしても、可視化されにくいので、問題が大きくなるまで管理職も部下がどんなメールを書いているのか把握していないということが多々あります。自己流のメールが無駄なやりとりを増やし、生産性を落としていても、本人の問題意識が希薄であれば改善の道はありません。

ビジネスメールに特化した研修をおこなわなければ、生産性は下がり続けます。
1日に30分、メールの時間が減らせるとしたら、いかがでしょうか。

ご自分のメールの時間を計ってみてください。組織のなかの不要なCC、BCCでの共有メールを数えてみてください。
予想以上に、大きな問題が隠れていることに気づくはずです。

メールのスキルは一度身につければ、一生の武器になります。体系化した専門プログラムを学ぶことで、納得感をもってスキルを定着させることができます。ワークライフバランスが叫ばれる今、メール処理に費やす時間と利用方法の見直しは、業務改善の最後の切り札とも言えます。

アイ・コミュニケーションの強みと特長

弊社は、業界でもいち早く、2005年からビジネスメール教育の分野に参入しています。
メール教育の専門企業として、メールコミュニケーションの改善に重点をおいた生産性の向上を得意としています。

これまで、官公庁や企業での研修を通じて、時間短縮やコスト削減、売上アップを実現してきました。そのために必要な施策やプロセス、乗り越えなければならない課題を熟知しています。組織の大小や、社内の風土、個人のスキルに応じて、最適なプログラムを用意し、即効性のある研修をご提供しています。また、「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」という商標を有しているのも特徴です。

メディアがビジネスメールの特集を組もうとすると、ほぼアイ・コミュニケーションに声がかかります。

300回以上のメディア掲載実績(一部紹介・敬称略)

日本経済新聞、日経産業新聞、読売新聞、東京新聞、朝日新聞、北海道新聞、中日新聞、生産性新聞、住宅産業新聞、全国賃貸住宅新聞、日刊工業新聞、AERA、OZ plus、THE21、シティリビング、旬刊経理情報、しんきん経営情報、スタッフアドバイザー、DIME、テレコム・フォーラム、週刊東洋経済、日経WOMAN、日経キャリアmagazine、日経トップリーダー、日経トレンディ、日経パソコン、日経ビジネス、日経ビジネスAssocie、販促会議、BIG TOMORROW、PRESIDENT、マイコミジャーナル、MORE、R25、L25、NHK、TBSテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、ラジオNIKKEI、TBS RADIO、FM NACK5、J-WAVE、他(順不同)

また、多くの企業様で実際に研修を担当しています。

なかには3年以上、営業コンサルティングで関与しているケースもあります。
また、全国40箇所を研修で巡ったこともあります。

パナソニック電工様がおこなわれた業務時間削減プロジェクト「シゴトダイエット」では、メール効率化をテーマとした「メールダイエット」の年に、メールのマナーの浸透やスキルの底上げを目指し、業務改善の取り組みを1年にわたりご支援しました。

年間100回を超える企業研修実績(一部紹介・敬称略)

味の素、アデコ、アンリツ、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合(東京支部)、INAX、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、兼六土地建物、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、東京ガス、TOTO、トッパン エムアンドアイ、日本ドナルドソン、公益財団法人日本電信電話ユーザ協会、博報堂DYメディアパートナーズ、パナソニック電工、パナソニック電工電路、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、目黒区男女平等・共同参画センター、中小企業家同友会、商工会議所、国土交通省、大分県、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他

ありとあらゆる業界を見てきたからこそ、世間一般で必要とされているルールを理解しています。

日本で一番ビジネスメール教育事業を積極的におこなっている会社だと言えます。

ご相談内容について

このようなことでお悩みではありませんか?

  • メールにかける時間が長すぎる
  • メールのスキルにばらつきがある
  • メールを活用して業務改善をおこないたい

費用

案件によってお見積もり内容が異なります。

初回のご相談は無料ですので、お気軽にお問い合わせ下さい。

ご相談方法

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