生成AI時代にあらためて問われる“伝える力”と“伝わるメール力”

ビジネスメール実態調査2025

「ビジネスメール実態調査2025」発表

一般社団法人日本ビジネスメール協会（代表理事：平野友朗、所在地：東京都千代田区）は、仕事でメールを使用しているビジネスパーソン1,462名を対象に「ビジネスメール実態調査2025」を実施しました。本調査は2007年から毎年実施しており、今年で19回目を迎える大規模な継続調査です。仕事の中でどのようにメールが使われ、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの実態を明らかにすることを目的としています。

調査の結果、1日の平均メール送信数は12.33通、受信数は52.27通にのぼり、送受信にかかる時間は約2時間26分と、業務時間の約3割がメール対応に費やされている実態が明らかになりました。また「自分のメールスキルを向上させたい」と感じている人は82.76％に達した一方で、実際にビジネスメールの研修を受けた経験がある人はわずか9.51％にとどまり、現場のニーズと教育機会の乖離が浮き彫りとなりました。

さらに「うまい」と評価されるメールには共通点があり、礼儀や丁寧さよりも「要点の簡潔さ」や「構成の明快さ」といった技術的要素が重視される傾向が見られました。生成AIによる草案支援の導入も進みつつありますが「相手に伝える」「信頼を得る」といった本質的な力は依然として人の判断力と表現力に依存しています。対面せず、すぐに返答を求めない非同期型の働き方が広がる中、メールは依然として業務の中核を担うインフラです。だからこそ、ビジネスメールを“感覚”ではなく“再現可能なスキル”として体系的に学ぶ必要性が、今あらためて問われています。

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ビジネスメール実態調査2024

仕事で利用のメールソフト、第1位は「Outlook」

コミュニケーション手段は「会う」が7.81ポイント増加

不快の第1位は「必要な情報が足りない」

「ビジネスメール実態調査2024」発表

一般社団法人日本ビジネスメール協会（代表理事：平野友朗、所在地：東京都千代田区）は、2024年6月3日（月曜）に、仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査2024」を発表します。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として、仕事でメールを使っている人を対象に、2007年から18年連続で行っているビジネスメールに関する継続した調査です。仕事でどのようにメールが利用され、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの現状について調査を行いました。

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時候の挨拶・拝は必要なし！ビジネスメールの極意は「相手優先」　改行・箇条書きを使って読みやすく