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2014年度「ビジネスメール実態調査」を開始

2014年06月03日更新

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一般社団法人日本ビジネスメール協会
2014年度「ビジネスメール実態調査」を開始
仕事で使うメールの利用実態と課題を調査

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一般社団法人日本ビジネスメール協会(代表理事:平野友朗、本社:東京都千代田区)は、仕事におけるメールの利用実態と課題を調査する2014年度「ビジネスメール実態調査」を実施します。本調査は、ビジネスメール教育の専門企業であるアイ・コミュニケーションが2007年から毎年実施してきましたが、今年から一般社団法人日本ビジネスメール協会があとを引き継ぐ形で調査を行ないます。8年連続で行なっている、日本で唯一のビジネスメールに関する大規模な調査です。仕事でどのようにメールが利用され、どのようなミスやトラブルが起こっているのか。ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの実態を調査します。

本調査は、2014年6月3日(火曜)から2014年7月2日(水曜)までの期間に、アイ・コミュニケーションが運営するビジネスメールの専門サイト「ビジネスメールの教科書」にてアンケートフォームを設け、回答を受け付けます。本調査にご協力いただいた方には、抽選でプレゼントも用意しております。調査結果およびプレゼント抽選結果は、8月上旬頃までに回答者全員にお知らせします。

■2014年度「ビジネスメール実態調査」概要
調査目的:ビジネスにおけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象:仕事でメールを使っているすべての方
実施期間:2014年6月3日(火曜)から2014年7月2日(水曜)
調査方法:パソコンサイト上のアンケートフォームによる選択回答式
調査実施機関:株式会社アイ・コミュニケーション
所要時間:5分から10分程度
結果発表:2014年8月上旬頃(予定)
回答ページ:こちらのページで回答をお願いします

■アイ・コミュニケーションについて
メールに関する書籍を21冊執筆し、メールマナーに関する取材を300回以上受けるビジネスメール教育の専門企業として、メールコミュニケーションの効率化やメールを活用した時間短縮などの業務改善に数多く携わる。官公庁、企業、学校、団体などでの研修実績も多数。2013年に一般社団法人日本ビジネスメール協会を設立し、日本全国に認定講師を送り出している。ビジネスメールの基本的なマナーやルール、書き方、送り方を学べるビジネスメールコミュニケーション講座を毎月開催中。詳しくは、ビジネスメールの教科書をご覧ください。

2013年の調査結果「ビジネスメール実態調査2013(平成25年)」はこちらから

「ビジネスメール」(登録第5277436号)第9類、第16類、第35類
「ビジネスメールコミュニケーション」(登録第5273242号)第9類、第16類、第35類
こちらは、株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です。

株式会社アイ・コミュニケーション
[代表者]平野友朗
[設立]2004年12月10日
[業務内容]メール教育事業
[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
[会社URL]アイ・コミュニケーション公式サイト
[ビジネスメール専門サイト]ビジネスメールの教科書

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一般社団法人日本ビジネスメール協会
[代表者]平野友朗
[設立]2013年9月20日
[事業概要]ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
[所在地]〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
[URL]一般社団法人日本ビジネスメール協会

本件に関するお問い合わせ先
一般社団法人日本ビジネスメール協会
広報担当:直井
[電話]03-5577-3210
[FAX]03-5577-3238
[E-mail]info@businessmail.or.jp
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